60代ご夫婦/貯蓄型保険の見直しが資産形成の最適解! ~無料個別相談で初心者さんの新NISAサポート@名古屋~
こんにちは、初心者さんサポートFPの郡山です。
少し余談ですが、以前ブログに乗せた通り1/18に楽天証券の『新春講演会2025』がありました。仕事中に見れるレベルでとなってしまったので、なかなかリアルタイムではちょっとしか見れませんでしたが、これお申込みになった方ならYoutubeでアーカイブいつでも見れるので、見逃しても見直せていいですね!
個人的にはこういうのを見ているとアクティブファンドも魅力的に見えて「買ってみようかなー」なんて思えてきます。まぁ、今回気になったのは根本的に課税口座で運用しなければいけないのでそこはネットなのですが…。

さて話は変わりますが、本日は以前からNISA支援等をさせていただいているHさんご夫婦との個別相談でした。新NISAの概要等を説明は終えている段階ですが、その過程で“気になるお話”が出てきたので今日はそれについての個別相談でした。


さてその“気になるお話”というのは何かというと結論で言うと『変額保険に加入している』ということでした。
過去に何度も個別相談で相談に乗ってきた変額保険。ドル建て保険・変額保険・個人年金保険・学資保険・養老保険…etc、色々な保険商品名がありますが、これからを一括りにして「貯蓄型保険」と呼びます。ざっくり言うと「NISAのような資産運用(投資) + 保障」と2つの機能がくっ付いて1つの商品と化したものです。
そして結論としてこの一石二鳥的な貯蓄型保険は、資産運用としても保障としても△な商品だと個人的には評しています。
資産運用を目的とするならば(お金を増やしたいならば)、今の時代的にはNISAの方がいいです。NISAの方が資産運用がうまくいくという言い方ではありませんが、保険で資産運用をすれば保険会社に任せた分、いくつもの手数料が引かれます。自分でNISAをすればかからなかった余分な手数料です。そして保険会社に任せたから素晴らしいパフォーマンスを生み出すとか上手くいくなんてことは特別ないです。個人でも保険会社でも投資でうまくいくかどうかは、抑えるべきポイントを抑えているかだけです。あとは時の運です。
さらに保障としても△なのは、貯蓄型保険の保障というのは基本的に死亡保障です。つまり「お亡くなりになったら1,000万円保険金が受け取れる」というようなものです。そしてその死亡保障額は資産運用が順調に数位するに連れて同時に上がっていく(まぁ運用成果が上乗せされるイメージなのですが)、もしくは同じ保障額が据置で続きます。
ただ『死亡保障額って根本的にいくら必要なの?』という本質的なところに立ち返り考えれば、死亡保障額というのは基本的に時間の経過とともに下げていくものです。例えばお子さんがまだ保育園のご家庭であれば子供の教育費は保育園~大学まで考慮が必要です。ただ子供が中学生になれば残り必要な学費は中学校~大学と依然と比較して減りますよね。もちろん元々大学まで必要だったのは学費だけでなく生活費などもありますが、それらも時間の経過とともに残り必要な額は減ります。子供が巣立ってご夫婦だけの生活となり、ご年齢が上がるごとに残された時間も同時に減りますのでやはりここも保障額は減ってしかるべきです。さらに言えば郡山が皆さんにご案内しているのはNISAで形成した資産も死亡時は所定の対処をすればご遺族に割り当てられます。
このような死亡保障の本来の必要額と流れを考えた時に、貯蓄型保険で保障できる死亡保障額がずっと同じ保障額もしくは増えるという考え方が本質的な保障の在り方とミスマッチしているのです。
等々の理由から、貯蓄型保険は解体できるなら解体してNISAでの投資額に充当しつつ、死亡保障が必要であれば先行きの流れも考慮した上で掛け捨て等の死亡保障を保有することを強くおすすめしています!
Hさんご夫婦にはこの事実を分析結果とともに共有し、解約のタイミングや同時にNISAでどのように運営していくのかを話し合いました。まだスタートラインに立ち始めたところですが、資産形成において最適な道を歩んでいただくことは資産を効率よく築くために最も重要なことです。道を間違えては最悪ゴールになんとかたどり着けても時間も体力も余分に使ってしまいます。
ということで引き続きHさん保険も資産運用も最適化に向けて宜しくお願いいたします!
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今回のような保険での資産運用を行っているケースは少なくとも3組に1組はお会いするのが実情です。NISAが一般化する前の時代としては資産運用の方法が小難しく感じて保険で運用することも止む無いと思えましたが、新NISAも始まり投資がかなり身近となった今では貯蓄型保険は個人の方の資産形成の最適解とは言えなくなりました。
ぜひ今「ドル建て保険・変額保険・個人年金保険・学資保険・養老保険」この辺りの名前が付いた保険に加入している方は、LINEでも結構ですのでご相談ください。下記セミナーを介して基礎から学び貯蓄型保険の見直しに結び付けてもらうのもアリだと思いますので、とかく放置せずにご相談いただくのが皆さまにとってベストだと思います。


ではでは郡山でした。